Passive Wall [透湿・乾式]について

技術情報

外壁に目地がいらない理由  ― 層間変形追従性能について ―

Passive Wallが採用している断熱材(EPSボード)は圧縮復元性に富み、面内方向の引張とせん断変形をガラスメッシュ補強ベースコートが抑える構造になっています。
下地構造体がRC造であれば、変形量は1/200rad、S造であれば1/120radで、建物が壊れる変形量はその倍の1/100rad、1/60radと考えられます。層間変形実験で1/41radまでの安全性を確認していますので建物が倒壊寸前まで断熱材が剥落することはありません(表-1)。
ワーキングジョイント部でのせん断方向の動きに対する観察実験において、断熱材の跨ぎ張りによる応力緩和効果を確認しております。(※1)

 

表-1 層間変形追従性能:1/41rad(目標せん断変形角に達した時の被験体状況)

 

真のせん断変形角 γo 試験体状況
+1/200rad(1〜3回目) 異常なし
−1/200rad(1〜3回目) 異常なし
+1/120rad(1〜3回目) 異常なし
−1/120rad(1〜3回目) 異常なし
+1/100rad 異常なし
−1/100rad 異常なし
+1/80rad 異常なし
−1/80rad 異常なし
+1/60rad +1/65rad時、断熱材の剥離する音がしたが、目視による浮きや断熱材の緩みはなかった。
−1/60rad 異常なし
油圧ジャッキの最大ストローク時(+1/41rad) +1/55radから断熱材の剥離する音が大きくなった。
+1/41rad時では手で動かすと断熱材が取り付け部材から一部、剥離した。

 

表-1 層間変形追従性能:1/41rad(目標せん断変形角に達した時の被験体状況)

 

ワーキングジョイント部でのせん断方向の動きに対する耐久性

 

  • 2枚のスレート板をまたいで施工。
  • EPSボードと下地スレート間は接着モルタルにて全面接着にて貼り付け。
  • パッシブウォールメッシュは1重貼り、2重貼り、3重貼りで検討。
  • 下地スレート板をせん断方向に0mm~20mm動かし、パッシブウォールシステムの形状変化を観察

 

試験結果 (20mm移動の場合)

メッシュを伏せ込んだベースコート面にはクラック等の不具合は発生しなかったが、EPSボードの割れ及びEPS端部の下地スレート板からの剥離が観察された。
標準の施工仕様ではEPSボード端部はメッシュのバックラップ構造をとっているため、剥離しにくい納め方となっている。
本試験ではバックラップ処理を施さなかったためEPSボードの下地スレート板からの剥離が発生したものと考えられる。

 

試験体上部

 

試験体上部

燃焼実験関連

「2002年の防火非難規定の解説」(※2 )以降、耐火構造の外壁に自己消火性能を有する発泡プラスチック系断熱材を用いた外断熱を施すことが可能とになりました。しかし最近まで自己消火性能を具体的に判断するための試験方法、判断基準が存在しませんでした。
当社は、透湿外断熱システム協議会(MIC)に加盟し、2015年1月26日に制定された JIS A1310「建築ファサードの燃え拡がり試験方法」にあたり、積極的に試験体を提供し、技術検証を続けてきました。

 
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※2 耐火構造の外壁に木材、外断熱材等を施す場合の取扱い (日本建築行政会議「建築物の防火避難規定の解説2002」(平成14年10月))

 

告示に例示された耐火構造(準耐火構造、防火構造、準防火構造も同様)の外壁や軒裏に、表面材として木材などの可燃材料を張る場合や、外壁に一定の性能を有する外断熱材を施す場合は、それぞれの構造に必要な性能を損ねないと判断できる。なお、外壁の性能を損なわない外断熱材としてはグラスウール、ロックウール等の不燃系の断熱材が考えられる。また、鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄骨コンクリート造又は鉄材で補強されたコンクリートブロック造、レンガ造若しくは石造の外壁については、有機系の断熱材(JIS製品である発泡プラスチック(下表)等を用いた外断熱を施すことも可能である。

 

分類 種類 JIS番号
発泡
プラスチック系
ビーズ法ポリスチレンフォーム JIS A 9511
押出法ポリスチレンフォーム JIS A 9511
硬質ウレタンフォーム JIS A 9511
フェノールフォーム JIS A 9511

 

【解説】
耐火構造(準耐火構造、防火構造、準防火構造も同様)の外壁や軒裏に木材などの可燃材料を張る場合の取扱いである。それぞれの構造に必要な性能を損ねないと判断できる程度のものであれば支障がないものとした。なお、FRP製等の表面材で火災時に高熱を発するなど一定の遮熱性能を損ねるおそれのある場合は大臣の認定が必要と思われる。

 

  • 該当法令 … 建築基準法第2条第七号、同施行令107号
  • 関連告示 … 平成12年5月24日建告1359号、同1362号、同30日第1399号、同31日第1432号
  • 参考 … 昭和60年9月5日住指発第510号

シミュレーションによる省エネ効果の見える化

結露判定比較

 

結露判定比較

 

外断熱と内断熱の温度分布

 

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熱抵抗値が同じでも、躯体の温度が違ってきます!